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マンション売却情報、ちゃんと伝わってる？

売却情報の広告は不動産会社と二人三脚

不動産のチラシは、新聞折込やポスティングで毎日のように受け取っていますね。眺めているだけでも、すぐに目を引くものと全く印象に残らないものがあることに気付くでしょう。マンション売却情報が客に伝わらなければ、物件が存在しないのと同じことです。

売主として出来ることは何でしょう。マンションの長所やそこに住むメリットなど、アピールして欲しいポイントを不動産業者に伝えてみるのは良いですね。少なくとも、完成したチラシやWebページのチェックくらいは行うべきです。

売却情報の伝え方は色々

電柱に売却情報の看板やチラシが取り付けてられているのを見たことがある人は多いでしょう。マンションの売主になるにあたって、これが条例違反の広告手法であることを是非知っておきましょう。合法な広告のうち主なものは、新聞折り込み、ポスティング、インターネット、情報誌などです。

折り込みチラシは、新聞の購読者数減少に伴って反応が出づらくなっているようです。また配布する相手を選べないのもデメリットとされています。4LDKマンションの売却情報を、大学生が多い単身者向けアパートに投函しても意味はありませんね。ポスティングの場合はある程度、配る対象の指示ができます。

インターネットは現在特に力を入れるべき広告媒体です。わざわざ検索して売却情報にたどりつく顧客は、それだけ購入に前向きということでもあります。REINS（レインズ）以外にもたくさんのサイトに掲載してもらいましょう。不動産のポータルサイトでは予算の範囲を指定して検索する人が多いので、価格設定も重要になります。最近では、まず住宅情報誌を見るという買い手も増えているようです。

もちろん不動産屋は、窓口に来た買い手への営業、過去の来店者へのDMや電話も必要に応じて行います。けれど最初に重要なのは、売却情報を広く行き渡らせることです。

不動産会社とトラブルにならないために

上記の広告費用は原則として不動産会社が負担しますが、中には別途広告費を請求する会社もあります。いいかげんな会社ですと、売買契約締結後に広告料を請求することもあるようです。このようなトラブルを防ぐため、広告費用の負担割合は媒介契約を結ぶ前に確認しておきましょう。